教育費

子どもの教育プランは、習い事やスポーツなども含みますが、進学については以下の図のような選択になります。

大学ですと、理系・文系で費用も違ってきますし、海外留学、大学院などさまざまなケースが有りますが、おおむね、上記の教育プランを考えておいて、子どもの成長にしたがって臨機応変に対応していけば、それほどの問題はないと思います。

さて、教育費にどれ位のお金が掛かるかですが、 我家の子ども達に掛かった教育関係費は、1人平均で全て公立ですが、

となっています。

我家の子ども達は、塾には行きませんでした。その代わり、中学時通信教育の様な、教材を買って添削を受けるものを利用しました。これは、上の子のものをある程度下の子が流用できて、兄弟割引もあるというものでした。クラブ活動は、2人とも卓球をしていましたので、その道具、ウエア等にお金が掛かりました。全道、全国、どこでも子ども達の試合は見に行きましたが、その旅費は含まれていません。

2人の子どもは、今（平成19年）は上は20歳（男）、下は18歳（女）になりました。

学校の入学がかぶらない様にと2歳開けたのですが、中学校に上がる位にはたと気が付きました。2人とももし大学に進学すると2年間大学がかぶるのだと！子どもを作る時にもっと考えれば良かったのですが、自分達の年齢等しか考えず、2歳差で作ってしまいました（笑）

幸いにも息子は苫小牧高専に進学できたので、今春（平成19年）卒業で、今春から大学進学予定の娘とはかぶりませんでした。

それで、我家の実際に高校、高専に納めた費用ですが、

我家では授業料としては上記の様になりました。

年間の授業料は娘の方がかかっていませんが、今年（平成19年）から札幌の私立文系の大学に進学予定です。初年度入学金を含めて150万円前後、翌年から年間授業料120万円、札幌で下宿かアパートに住むとして、仕送り月10万円、4年間で総額約1000万円の出費。
正直、気が遠くなります。
かみさんは、月の仕送りは7～8万円で、足りない分は自分でバイトさせると言ってますが、私は女子大生のバイト→キャバクラ　という単純思考の持ち主なので、バイトは駄目だと反対した所、かみさんと娘に「バイトはそれだけじゃない！馬鹿じゃないの！」と一喝されてしまいました（笑）

話しは大分脱線してしまいましたが、ようは、大学に行くか行かないかで、教育費は全然違います。やはり、教育資金は計画的に積立なり準備をしておくべきです。子どもの誕生により、幼稚園から大学までの進学時期がほぼ確定します。準備を始めるのが早ければ早いほど楽です。大学も国公立の大学であれば、授業料は私立の半分くらいで済むでしょうし、積立資金だけでは足りない時は、教育ローンや色々な奨学金を利用するという手段もあります。

教育資金の積立準備ですが、大きく分けると、以下の3つの方法が一般的です。

1.保険を利用する積立方法

保険を利用する場合は、「貯蓄重視型」と「保障重視型」があります。
皆さんが良く耳にする学資保険、こども保険というものです。
貯蓄重視型は、教育資金の準備を重く見て、親の死亡保障がほとんどないものです。保険料の合計払込み額と将来の給付金と満期金の合計額とを比較してみることが大事です。

保障重視型は、親の死亡時に死亡保険金や育英年金が支払われるなど、親の死亡保障を重く見るものです。
保障重視の保険は、すでに、親が子どもの教育資金も考慮して保障を考えた保険に加入している場合はダブルで加入する事になるので、そこまで必要かどうか総合的に考えてください。

また、学資保険、こども保険に、お子様自身の死亡保障が付いているものもよく見ます。私もこども保険には加入していますが、子どもが死亡しても、特段お金が必要なわけではないですし、子ども自身の死亡保障の月々の保険料は、そう多くはありませんが、少しでも多く積立てたいので、死亡保障は付けずに、その分、積立に回しています。

2.預貯金を利用する積立方法

超低金利時代ですから利息の複利効果はさほど高くありません。比較的短期間に教育資金を積み立てたい場合に、元本をしっかり確保しつつ、目標金額から積立額と積立回数を決め、堅実に貯めていきましょう。郵便局の教育積立貯金は、1年以上5年以内で、毎月決まった額（1万円以上5000円単位）を積み立てていくと、国民生活金融公庫から積立額と同額（最高200万円）まで融資を受けることができるという利点があります。教育ローンをお考えの場合は便利です。

3.投資信託を利用する積立方法

投資信託は元本保証がありませんので、短期の積立期間には向きませんし、これを教育資金のメインで準備すると、万が一元本割れをおこしていたら困ります。サブ的に考えられた方が良いと思います。進学時に予定金額を大きく割り込ませないためにも、リスク・リターンの大きなタイプより、ローリターンであってもローリスクのタイプを選択する慎重さが必要です。

投資信託については、「資産運用」のところでご説明していますので、参考にしてください

教育資金が積立金額だけでは足りない場合ですが、以下の2つの方法を検討します。

1.教育ローンの利用

借金ですから、できるだけ少なく、できるだけ安い利率で借りる方法を検討します。
民間金融機関では、幼稚園から大学・大学院までの入学金・授業料他の学校納入金、月々の仕送り資金などが対象となる教育ローンがあります。
国民生活金融公庫では、3種類の「国の教育ローン」があります。

1. 教育一般貸付：高等学校や大学などに入学・在学する本人またはその保護者で、世帯の年間収入が990万円（事業所得者については770万円）以内の人が利用できます。融資額は、学生1人につき200万円以内。10年以内の返済で、在学期間以内で元金の返済を据置き、利息のみの支払いとすることができます。
2. 郵貯貸付：教育資金の積立の所で説明しましたが、教育積立郵便貯金の預金者で、年間の収入に関する制限なし。融資額は、教育積立郵便貯金の現在貯蓄高の範囲内（最高1人につき200万円以内）です。
3. 年金教育貸付：対象は厚生年金保険または国民年金の加入期間が10年以上の被保険者。年間の収入に関する制限は一般貸付と同じです。融資額は、厚生年金加入者は学生・生徒1人につき100万円以内、国民年金加入者は50万円以内です。

2.奨学金

奨学金には、進学する学校独自の奨学金制度や、日本学生支援機構の奨学金制度があります。
進学する学校独自の奨学金制度がある場合、受給資格や返済義務の有無を確認します。利用できる場合は、奨学金の金額と金利や返済方法も確認して利用してください。

日本学生支援機構の奨学金制度には
第一種奨学金（無利息）
第二種奨学金（利息付）利息：年利3％を上限とする利息付（在学中は無利息）
があります。
奨学金は、経済的理由により修学に困難がある優れた学生等に対し貸与となっていて、第二種奨学金（利息付）は第一種奨学金よりゆるやかな基準によって選考された者に貸与されます。

子どもの誕生により、幼稚園から大学までの進学時期がほぼ確定します。
子どもの教育費は計画的に準備し、足りない場合、まずは奨学金を考え、次に教育ローンの利用を考えた方が良いと思います。

一度、支出する教育資金と積立資金のシミュレーションをしてみてはいかがでしょうか。